田舎でリハビリ

訪問リハビリ・通所リハビリ運営のコツ・日頃心がけていること、今後のリハビリ業界の動向とそれに対する考察を、日々の経験から書き綴っています。田舎暮らしの良さも紹介していきます☆ 「田舎でリハビリの仕事なんてあるの?」と言われ、早数年。 最初こそ職場探しに難渋したものの、今では田舎こそリハビリ職が求められ、活躍出来る場所だと確信しています。 訪問リハビリ,デイケアで役立つ技術、これからの働き方を独自の視点から発信中⭐

タグ:訪問看護


7月5日に介護給付費分科会で議論された、「訪問看護」が話題になっていますね。


私のように診療所からの訪問リハビリを行っている側としては、関係が無いように思われますが、訪問看護ステーションからの理学療法士等による訪問看護に制約ができると困るんですよね。


本来であれば、訪問看護ステーションに理学療法士等が増えて、事業者数もサービス受給者数も増えてくれば、それだけ、社会が「訪問リハビリ」を望んていると解釈されるべきだと思うんです。


訪問看護ステーションに勤務する療法士のほとんどが、訪問看護の一環としてサービスを提供したいとは思っていないはずなんですよ。


けども、制度上、療法士が訪問リハビリを行うには、私のように病院や診療所等(老健も含む)に所属するか、訪問看護ステーションに所属しないと、保険請求できない。


だから、訪問看護の名のもとで、サービスを提供するわけです。



本来であれば、訪問リハビリステーションを創設する話になるべきなんですよ!!!


その話がないまま、訪問看護ステーションに療法士ばかり増えているのは良くない。


看護師のアセスメント無しで訪問リハビリを提供するのは問題だ。


と議論するのは、変ですよね。


まずは、訪問看護ステーションからの理学療法士等による訪問が増えていることで、どの様な費用対効果が出ているのかを話し合うべきだと思うんです。

軽度介護者に訪問リハを行うことで、サービス抑制につながっているかもしれないわけですから。


今回の資料をみて、素直に「訪問看護からの理学療法士等の訪問リハは抑制されるべきだわ」と考える、療法士はいないと思いますが、訪問の現場に携わる療法士は声を出していきたいですよね。


ここからは私の想像ですが、

また、今回の話し合いを先読みすると、今後、病院や診療所の訪問リハビリは更に増えると思います。


そうなると、訪問看護ステーションを運営している療法士等は近隣の地域密着型の診療所等と連携をしていくと思います。


儲かっている訪問看護ステーションほど、療法士をたくさん雇っていると思うので、次の改定が死活問題となりますからね。



そして、診療所の方も訪問看護と訪問リハビリを積極的に行う所ほど、評価されるのではないでしょうか?


医療と介護の連携の観点からも医師の介入は必要不可欠ですし、医師が身近にいることはやはり大きいです。

また、訪問看護からの訪問リハビリが行き詰まった場合、次はどこに転職するべきか?

これも、選択肢の一つとして考えておく必要があります。

私のオススメは断然、田舎での訪問リハビリの開設です(笑)

都市部はわかりませんが、田舎の訪問リハビリは、訪問看護からがほとんどです。

診療所の訪問リハビリは皆無と言っていいほど、ありません。


何故だか分かります?


診療所等の医師はリハビリ職と接したことが無いので、自身の診療所で訪問リハビリを開設できる事などを知らないんですよね。


そういう話を持ってくる人材もいないですしね。


そこで、都会から来たあなた(療法士)が次期、同時改定の資料をもとに、今後の診療所等の訪問リハビリの必要性と潜在的な需要の多さを呈示し、地域の中核となる診療所の手助けを行える旨を、プレゼンするべきです。


ある程度の収益性が見込めると分かれば、冷たくはされません。


もしくは、軌道にのるまで何かしらの足かせはあるかもしれませんが、1年も経てば、再交渉できるはずです。



是非とも、訪問看護ステーションで頑張っている療法士の方には、今回の分科会での議論をマイナスに捉えずに、したたかに将来への道筋を準備する動機づけになればと思います。



何度も紹介していますが、こちらの記事は訪問リハビリをシュミレーションするのに秀逸ですよ☆

無料で閲覧できるうちに、チェックしておきましょう☆



59


訪問リハステーションをシュミレートする―地域での暮らしを支える資源として 勇気をもって変化の先頭に立とう! 実践訪問リハステーション開設(PDF) 







こちらの雑誌では、川本愛一郎作業療法士とともに、創心會 二神 雅一作業療法士も訪問リハビリをシミュレートされた内容の記事を執筆されています。


併せて読むと、更に理解が深まりますよ(^o^)






 


今日、仕事場に日本作業療法士協会誌(7月号)が届いた。

会員にしか来ない会誌なので、見てない人も多いと思う。

協会の活動に対する姿勢や今後の取り組みなどが記載されているので、ざっくり読むだけでもまぁ面白い記事もある。


特に最近では生活行為向上マネジメントに関する内容が多い。


今回は介護保険モニター調査報告という事で、訪問リハビリに関する調査が報告されていた。


内容は割愛するが、その中で、「現在の介護報酬に関する課題や要望」という欄があり、調査を受けたと思われる療法士が訪問リハビリに関する現状に対する不満や要望を列挙している項目があった。


アンケートをとった、協会の制度対策班によって、選別された課題や要望が挙がっていると思うが、
訪問リハビリ事業所と訪問看護からリハビリの点数の違いやリハマネ加算が訪問看護では認められなかった事が疑問として数多く挙がっていた


要するに、訪問看護からのリハビリでも連携やマネジメントを意識して行っているのに、何故、訪問リハビリ事業所だけ優遇されるのか(・・?って事に対して納得がいかない人が多い。


確かに、訪問看護からのリハビリは介護報酬の改定が有るたびに減算されている。


今、思うと訪問看護からのリハビリは指示書・点数・時間等の大部分において訪問リハビリ事業所より、利用しやすかった。


だからといって、自分としては、平成27年度の介護報酬改定で訪問看護からのリハビリが訪問リハビリ事業所より完全に優位とは思えない。 


特に特定疾患の利用者のリハビリは医療保険での扱いになる事、指示書の頻度、そしてリハマネ加算を算定する煩わしさが無い(加算として無い為)を考慮すると、まだ、訪問看護からのリハビリの方が利用しやすいといえる。


加算が算定できない分は、営業努力で利用者を増やし、一日の件数を少し増やせば、加算で得られる程度の収入はカバーできないだろうか?


リハビリ事業所のリハマネ加算Ⅱに関しては取得していない所の方が多い。


書類や会議の多さもさることながら、介護度に応じた限度額の中でリハビリが占める割合が高くなり過ぎることも、ケアマネの理解が得られず、算定出来ないという理由もある。



つまり、月毎のサービス限度額という壁がある以上、リハマネ加算もサービス提供体制強化加算の様に、限度額とは別に算定できるようにしないと、重要性を訴えても、算定する事業所は増えないように思う


ただ、ここで一番懸念されるのは、次期改定で、リハマネ加算の算定率は度外視して、基本報酬部分に包括される事です。


基本報酬部分の単価が加算相当分、増えるのであれば、まだ、良いが、現行の20分 302点のまま、加算だけが包括化され、リハマネ加算Ⅱと同じ基準を達成できていない場合は減算等になる恐れがある。

そうなると1割減された場合、20分 270点程度になってしまう。


書類や会議は増え、各サービス担当者から苦情が出るわ、間接業務に終われ、直接業務が制限されるわという状況に陥る事が一番、恐ろしい。



これらの問題を打破する為にも、日頃から加算の有無にこだわらず、各サービス提供者と連携する心がけと担当者会議の場面等において積極的に訪問リハビリの効果を伝えていく事だと思う。



加算を算定するもしくは算定しないといけないから会議等を行うのではなく、各サービス提供者にも得になる情報を発信出来ることが重要かもしれない。



一部の訪問リハビリ事業所や訪問看護、リハビリ特化型デイサービスでは、業務終了後に地域のケアマネや訪問介護、福祉用具業者とともに勉強会等を行っている。


それぞれが自身のサービスに対するメリットを伝えられる事で、関係が深まり、担当者会議やリハ会議でも活発で建設的な意見交換が出来るらしい。


加算に執着するよりも、基本報酬の部分で収益を増やし、定期的に多職種合同の勉強会を行うことが将来的には加算以上の利益につながると思う。


現状の制度に一喜一憂するのではなく、基本報酬のみでもしっかりと収益が得られる仕組みを次期、改定に向けて準備しておくべきではないでしょうか。


現場のニーズをしっかりと受け止めて、協会側にも頑張ってもらいたいですね☆





                 他の事業者とも連携しつつ、「自宅で最期が迎えられる」環境作りを推進

 

この言葉を形にするために、株式会社ホスピタリティ・ワンでは


オーダーメイド型の訪問看護

を実践しているそうです。


保険内でのサービスでも訪問看護サービスは需要も供給も多く、今後も必要とされるサービスと思いますが、保険外においても積極的に参入している事を今回の記事を見て初めて知りました。


特にこれは「需要も多そう!」と思ったので引用します。

転院のサポート

「地元に戻って最期を迎えたい」と東京等から地方に転院される際の付き添いを行うケース。特に遠距離の場合など、我々の自費看護サービスを使えば、新幹線も使えるため、介護タクシーや民間救急車と言った他の手段と比べて移動時間も短い上に、料金も低く抑えられるなどメリットが多い。   


上に書かれている通り、関東から九州や東北に戻って、最後を迎えたいって方はどんどん増えると思うんです。私も実際に聞いた事があるんですが、長期入院中の親を地方に住む子供が介護したいと願いつつも、距離が問題となり、実現出来ていない方って多いんですよね。


介護タクシーも民間救急車もやはり値段が高く、躊躇してしまう。


けれども、看護師さんが一人同行し、病院から新幹線に乗り、地方までついて来てくれれば、付き添いの家族はとても心強くて安心できるんですよね。きっと。


値段に関しても、長時間になると割引が適応されるみたいで、

 4時間以上のご利用・・・6000円 / 時間      

病院から家まで5時間位を新幹線で移動するとなると、かなり遠くまで移動できますね。


移動にかかる運賃なども計算しないといけないでしょうが、安心を買ったと思えばそう高くは無いのかもしれません。

また、一般社団法人訪問看護支援協会」を立ち上げ専門人材(「エンディング   コーチ」の育成や、他の訪問看護ステーションとの協働にも取り組む 


 積極的に人材育成にも取り組んでいるようなので、人材が増えれば、料金も下がってくる可能性がありますね。


保険内でも需要の高いサービスが保険外でも良質なサービスを提供し始めると、リハビリにも影響がありそうです。

今後を踏まえて、保険外の看護サービスは要チェックといえます。



↑このページのトップヘ