生活機能向上に資するリハビリテーションの実施場所が拡充された事で、様々な利点や疑問点、秘められた可能性がある事について持論を書いてきた。


【過去の生活機能向上に資するリハビリテーション実施場所の拡充に関する関連記事】


生活機能向上に資するリハビリテーションの拡充において何故、細かい条件が設けられるのかを考察する。

診療報酬改定(告知)内容から生活機能に関するリハビリテーションの実施場所の拡充を再考察

生活機能に関するリハビリテーションの実施範囲の拡大について算定要件を考察☆

生活機能向上に資するリハビリテーションの実施範囲が拡大される事で、ケアマネによる訓練場面の見学を依頼すべき理由。

医療機関外での疾患別リハビリの算定の拡大において、算定要件の(4)についての考察

生活機能に関するリハビリテーションの 実施場所の拡充によって、居住施設系でも訓練を行うべき。

回復期リハでのリハビリーテーションの実施範囲拡大が恒常化すると訪問リハビリは要らなくなる?

生活機能に関するリハビリテーションの 実施場所の拡充は是非とも作業療法士に頑張って欲しい。




一日に算定できる単位が3単位であること

訓練実施場所までの移動時間を訓練時間に含められないこと


この2点がネックとなり、病院周辺の屋外移動訓練に留めてしまう病院も多いのではないだろうか。



しかし、他の病院と差をつけ、より効果的なリハを提供する為にも、積極的に居宅で行う訓練を立案すべきだと考える。




その理由として、居宅で訓練を行う計画を立案する際に、必ず介護者もしくは同居者の存在に対して療法士の関心が向くことが挙げられる。

というのも、入院患者に対するリハビリは患者自身への介入が主となり、介護者への指導や助言等は後回しになりがちになっているのではないかと感じている。



療法士は入院中の整った空間での訓練が、実際の居宅で活用できるかどうかの照らし合わせを、介護者の意見を取り入れながら行うべきだといえる。



一見すると大変そうだが、実際の生活場面において、入院中の訓練効果を確かめるのに、居宅での訓練は絶好の機会となりうる。

(過度に患者の能力を過剰評価している場合にも、実際の生活場面を見ることで、考えが変わる事も期待できる。)



また、介護者側からしても、書面や口頭にてリハビリの状況を知るよりも、居宅での生活において患者が出来る事を知る事は心理的負担の軽減を図り、且つ、入院中に患者が獲得した動作を居宅でも継続する支援が行われやすいといえる。




療法士にとっても居宅で家事動作訓練等を行うことで、介護者の要望を聴取し、具体的な提案が出来る事は得るものが多いはず。


そして、得られた課題を再び病院での訓練に活かし、居宅で確認を行う流れこそが、介護者を視野にいれた有益な訓練になるのではないだろうか?