田舎でリハビリ

訪問リハビリ・通所リハビリ運営のコツ・日頃心がけていること、今後のリハビリ業界の動向とそれに対する考察を、日々の経験から書き綴っています。田舎暮らしの良さも紹介していきます☆ 「田舎でリハビリの仕事なんてあるの?」と言われ、早数年。 最初こそ職場探しに難渋したものの、今では田舎こそリハビリ職が求められ、活躍出来る場所だと確信しています。 訪問リハビリ,デイケアで役立つ技術、これからの働き方を独自の視点から発信中⭐

タグ:介護給付分科会


先日、開催された介護給付分科会において、訪問リハビリに医師の指示に関して提案がありました。



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引用元:資料3 通所リハビリテーションの報酬・基準について(PDF)

簡単にいうと、訪問リハビリを行うにあたって、医師が積極的に関与すると、ADLや社会参加への移行に効果があるから、もっと推進しようということですね。


私の場合、訪問リハビリを開始する前に、主治医や指示医に対して細かく話を聞くようにしています。

なので、上記の資料にある詳細な指示項目をみても、普通の事のように感じました。

特に病院と違って、訪問リハビリは居宅で行いますし、緊急時の対応等には特別過敏になっていますからね。

気になるのが、「リハビリテーションの目的」を詳細な指示に挙げている点には吹き出しそうになりました。

他院の医師にしろ、訪問リハビリ事業所の医師にしろ、訪問リハビリを指示するんですから、目的はありますよね。

まぁ、中にはケアマネからの依頼で指示書を書き、詳細はあまり把握していない医師もいるのかもしれません。


リハビリマネジメント加算の算定要件として医師の指示の明確を行うとのことなので、リハマネ加算を取らない事業所だと、従来の指示(医師の指示が明確でない)でも良いと言う解釈になるのでしょうか(・・?



加算自体もほとんどが加算(Ⅰ)ですし、報酬も月に80点/月(利用者一人につき)と低いので、医師との連携が取りづらい事業所は算定しないかもしれませんね。



もう一つ気になるのが、訪問リハビリを3ヶ月以上継続する場合に、備考欄に通所系サービスへの移行の見通しを記載することです。


この件に関しては、殆どの事業所が気にかけていなかった点だと思うんです。


積極的に社会参加移行支援加算を算定している事業所は別です(まぁ、ほぼ無い。)が、今後はリハビリ計画書の備考欄というのが、リハビリ計画書の重要な部分に記載する方向に変わっていくと思いました。



そして、医師の見通しを基に、3ヶ月以上訪問リハビリを行う場合は減算していく(諸条件に当てはまらない場合)方向にシフトしていくのではないかと。



別記事にも書きましたが、通所系サービスへの移行がゴール(に近いもの)という考えは、どうかなぁと思います。


通所系のサービスを利用したくないから、訪問リハビリを選択する方もおられる訳ですし。


国としては救済措置として、移行支援をすすめているのかも知れませんが、個々の実情を鑑みて判断してほしいですね。


書きながら思いましたが、その為の医師の指示の明確化と見通しの設定なのかもしれませんが。



まだ、検討段階ですが、他の審議内容をみても、現場の混乱を招く案ばかりで、グッタリしますね。


これから、訪問リハビリが認知され、大きく、発展していこうという中で、制度上の縛りや減算は、障壁になりかねないなと。



とりとめのない記事になりましたが、また、他の内容についても私見を書いていきたいと思います。


最後まで読んでくださってありがとうございます(^o^)



平成29年 9月6日に行われた介護給付分科会にて、平成30年度介護報酬改定に向けて3協会が合同で資料を提出しました。


資料3 公益社団法人日本理学療法士協会、一般社団法人日本作業療法士協会、一般社団法人日本言語聴覚士協会提出資料(PDF:2,262KB)



この資料の素晴らしい点は、3協会の熱意が伝わってくる点だと思います。


特に作業療法士の関わりに関して重点的に書かれている気がします。


こうゆう重要な会議の資料では理学療法士の活動内容が主で、作業療法士は生活行為向上マネジメントの所だけ少し登場。


って感じでとても残念に思っていました。


特に「活動と参加」に焦点を当てた関わりが重要視された、前回の改定を見ても、


作業療法士も頑張っているところをアピールしてよ(T_T)

と思っていました。


そんな思いの中、今回の意見陳述の資料では作業療法の活躍が事例を通してふんだんに書かれていて、正直、驚きました。



3協会合同で作成した資料の割には、作業療法士の活動内容に焦点があたっているように感じたのですが、資料の中に出てくるモデル的訪問看護ステーションの所在地が岡山県ということもあり、ピンときました。


これは、創神会の二神作業療法士が現状を打破する為に、渾身の想いを込めて作った資料に違いないと。


あくまで私の想像なので、真意の程はわかりません。


ただ、この資料を読んで、私達の職域確保の為に頑張っている療法士がいることを実感できたのは、とても支えになりますし、資料で書かれている内容を普通の事にしていく必要も感じました。


時期同時改定に向けた、不安はありますが、今回の資料が、委員の方々に伝わり、療法士の活躍の場につながる事に期待したいですね!


とりとめのない文章になりましたが、是非とも上記資料を読んでみてください!


これから訪問や通所に携わりたい療法士にとっても、絶対参考になる内容ですよ(*^^*)





今月初めに、介護給付分科会にて訪問リハビリについても話し合いがあったようです。


詳しくは、PTOTST.NETを見ていただくと分かりやすいですが、年々、訪問リハビリ事業所と利用者数が増加しているようですね。


理由は様々で、病院での疾患別リハの点数の低さや、療法士の増加に伴う、新たに働く環境が必要になった等の理由もあれば、早期退院により、在宅での生活支援を重視する傾向にあることが考えられます。


まぁ、いくら年々増えているといっても、他の通所リハビリや訪問看護ステーションに比べると、まだまだ少ない方で、それだけ、訪問リハビリの発展はこれからだといえます。


介護給付分科会の参考資料をみても、訪問リハビリに対して肯定的な議論が多いようですし、来年度の同時改定においては、ひとまず、訪問リハビリは大幅な改悪はないのではないかと、考えています。



それでも、訪問リハビリ事業所数の増加に伴い、効果や利用期間の短縮、社会参加への移行などを、より求められるのは確実で、加算を取るための会議や書類作成作りは増えると思います。



また、気になるのが、介護負担の自己負担額が今後も増える点。


これが訪問リハビリの発展に大きく影響を与えるのは確実です。


通所リハビリや通所介護等は自己負担額が増額されても、必ず一定の利用者は確保できるんです。


入浴・食事・介護者の休息の3つが約束されている以上、年金で支払える分であれば、利用されるんですよね。


けれども、訪問リハビリの様にリハビリのみが主で、1時間利用した場合の自己負担額が通所サービスと大差なければ、よっぽどリハビリの効果が無いとまず、利用されないはずです。


それに追い打ちをかけるようにリハビリの効果を様々な視点で評価されるので、苦労して獲得した利用者も3ヶ月以内での終了を宣告される…。



私の経験上、訪問リハビリは入院中のリハビリと違って、こちらから積極的にアプローチしないと、利用につながることは滅多にないんですよね。


日頃から小まめに居宅のケアマネさんと懇意にしていたり、地域やサロンでの活動に参加して、顔と名前を覚えてもらう。


46時中、利用者獲得の為にどの様な行動を取るべきか(・・?悩んでいるといってもいいでしょう。



話が長くなりましたが、少し見方を変えて下さい。


これまでの悩みは苦労は全て介護保険のもと、訪問リハビリを提供するから生じている悩みなんですよね。


保険給付に依存して、仕事をするから、ケアマネやら国やらの顔色や動向を気にしないといけないんです。


ならば、訪問リハビリ事業所の増加に伴い、訪問リハビリの需要も増えているわけですから、しっかりと市場ニーズを調査しつつ、一定の需要が見込まれそうであれば、自費での訪問リハビリに路線を変更するのもありなんじゃないかと思うんです。


実際に、大阪を拠点に自費の訪問リハビリを提供している、エポックはとても参考になる会社で、こん後の自費訪問リハビリの拡大に大きな影響を与えているのではないでしょうか。




来たるべき、訪問リハビリ事業所の大幅な改革に備えて、自費で訪問リハビリを提供するノウハウを収集し、行動するべきなのかもしれません。



都市部での需要はもちろんですが、田舎でも十分に需要があると思うんですよね。


高齢で独居生活を余儀なくされている方など、健康への関心が高い方が多いです。


遠方に住む家族も一日でも長く、独居生活を続けてくれることを願っていますから。


自己負担の額が多少、高くても、在宅での生活の質を高めてくれる訪問リハビリであれば、必ず、利用する人はいるはずです。


あとは、いつ始めるか(・・?ですね。


来たるべき時に備えて、訪問リハビリをナリワイとしている方は、事前準備をしていきましょう(*^^*)


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