田舎でリハビリ

訪問リハビリ・通所リハビリ運営のコツ・日頃心がけていること、今後のリハビリ業界の動向とそれに対する考察を、日々の経験から書き綴っています。田舎暮らしの良さも紹介していきます☆ 「田舎でリハビリの仕事なんてあるの?」と言われ、早数年。 最初こそ職場探しに難渋したものの、今では田舎こそリハビリ職が求められ、活躍出来る場所だと確信しています。 訪問リハビリ,デイケアで役立つ技術、これからの働き方を独自の視点から発信中⭐

タグ:介護保険の卒業

■目次

 ▶はじめに  ▶算定要件  ▶留意事項  ▶退院直後の訪問  

■はじめに

病院・診療所からの訪問リハビリを行っている事業所で介護保険の訪問リハビリとは別に、医療保険での訪問リハビリ(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)を実施している事業所はごくわずかといえる。

しかし、介護保険に関する報酬の減少並びにリハビリマネジメント等の複雑化を考えると、介護保険のみでの訪問リハビリに対し、不安感を抱く療法士も多いと思われる。


その様な現状の中、今、医療保険での訪問リハビリ(在宅患者リハビリテーション指導管理料)は、往診を実施している医師の基で働いている訪問療法士にとっては、医療保険での訪問リハビリは確実に増加する可能性が高く、今後の需要の拡大が期待される。

以下にその根拠と方法について提案する。

まず、これからの介護保険の認定者は今まで以上に厳しく精査される。

今までは要支援1・2だった方も厳しく精査され、非該当になる方も増える事が予測される。

介護保険のリハビリの場合、非該当になった時点で、サービスの継続が困難となるが、当該医療保険の医師が往診を行っている場合はどうだろうか?


月に1回以上往診しており、患者の運動機能及び日常生活動作能力の維持及び向上を目的とされれば、医師の指示のみで訓練を実施し、算定出来る。


この要件は介護保険に比べ、
開始に至るまでの過程が少なく、医師の指示があれば、すぐに提供できる点が強みといえる。


在宅で療養していて、往診が必要な人は病状の重篤差に比例するものではなく、個々のケースで判断せざる負えない。


医師による往診は、突発的な体調不良や病状の悪化にて行われるケースが多い。



特に呼吸器系の疾患がある利用者は病状が比較的重度な場合でも、基本動作は比較的高く、介護度が低く判定され易い傾向にある。調査の結果次第では、介護に関する手間が少なく、非該当と判断されるケースも少なくはない。

 

医療保険での訪問リハビリの拡充を図りたい訪問リハビリの療法士は、医師と協議し、医療保険での訪問リハビリについての理解を深め、今後、介護保険を卒業する利用者のセーフティーネットとして、医療保険のリハビリを試みるのは、必要な考え方だといえる。



いま一度、関係職種の方は算定要件と留意事項について理解を深めてもらえればと思う。

■算定要件


C006 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料(1単位

1 同一建物居住者以外の場合 300点

2 同一建物居住者の場合 255点

注1 1については、在宅で療養を行っている患者(当該患者と同一の建物に居住す る他の患者に対して当該保険医療機関が同一日に訪問リハビリテーション指導管 理を行う場合の当該患者(以下この区分番号において「同一建物居住者」という。) を除く。)であって通院が困難なものに対して、

2については、在宅で療養を行 っている患者(同一建物居住者に限る。)であって通院が困難なものに対して、


診療に基づき計画的な医学管理を継続して行い、

かつ、当該診療を行った保険医 療機関の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を訪問させて基本的動作能力若 しくは応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るための訓練等について必 要な指導を行わせた場合に、患者1人につき、1と2を合わせて週6単位

退院 の日から起算して3月以内の患者にあっては、週12単位)に限り算定する。

2 保険医療機関が、診療に基づき、患者の急性増悪等により一時的に頻回の訪問 リハビリテーション指導管理を行う必要性を認め、計画的な医学管理の下に、在 宅で療養を行っている患者であって通院が困難なものに対して訪問リハビリテー ション指導管理を行った場合は、注1の規定にかかわらず、1と2を合わせて、 6月に1回に限り、当該診療の日から14日以内に行った訪問リハビリテーション 指導管理については、14日を限度として1日4単位に限り、算定する。


3 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理に要した交通費は、患家の負担とす る。



■留意事項




在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料の算定留意事項

 

(1)在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は、在宅での療養を行っている患者であって、疾病、傷病のために通院してリハビリテーションを受けることが困難な者

→必ず、
医師が往診している事。患者が病院に外来受診できる場合は算定出来ない。

又はその家族等患者の看護に当たる者に対して、患者の病状、患家の家屋構造、介護力等を考慮しながら、医師の診療に基づき、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を訪問させてリハビリテーションの観点から療養上必要な指導を20分以上行った場合(以下この区分において「1単位」という。)に算定する。


(2)省略

(3)省略

(4)在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は、訪問診療を実施する保険医療機関において医師の診療のあった日から1月以内に行われた場合に算定する。(以下、省略)

→往診を1ヶ月毎に必ず行っている患者が候補となる。
訪問診療と診療で表現が異なる様に感じるが、訪問診療のあった日から1月以内という意味。

(5)指導の内容は、患者の運動機能及び日常生活動作能力の維持及び向上を目的として行う体位変換、起座又は離床訓練、起立訓練、食事訓練、排泄訓練、生活適応訓練、基本的対人関係訓練、言語機能又は聴覚機能等に関する指導とする。

(6)医師は、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士に対して行った指示内容の要点を診療録に記載する。
→リハビリ指示書は必要ない

(7)〜(11)省略




 

■退院直後の訪問

介護保険を有していない患者に関しては、退院前に主治医から診療情報提供があれば、退院の日から起算して、3ヶ月間は週12単位まで算定が可能です。


けれども、主治医の診療が1ヶ月ごとに必要となるので、往診が行われていない場合は、退院の日から1ヶ月間は入院中の情報提供で可能ということです。


今後、介護保険からの卒業を考えるにあたって、短期集中的な医療保険下での訪問リハビリは重要な部分を占めてくると思われます。


わかりにくい、医療保険での訪問リハビリの要件ですが、上手に活用して、患者の利益になるように努めていきたいものです。


指示書やケアマネも不要で行える医療保険でのリハビリこそ、訪問リハビリ事業所の強みといえますし、今後の更なる訪問リハビリの発展のためにも、多くの事例を交えて、普及させていければと思います。


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病院・診療所からの訪問リハビリを行っている事業所で介護保険の訪問リハビリとは別に、医療保険での訪問リハビリ(在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料)を実施している事業所はごくわずかといえる。

しかし、介護保険に関する報酬の減少並びにリハビリマネジメント等の複雑化を考えると、介護保険のみでの訪問リハビリに対し、不安感を抱く療法士も多いと思われる。


その様な現状の中、今医療保険での訪問リハビリ(在宅患者リハビリテーション指導管理料)は、往診を実施している医師の基で働いている訪問療法士にとっては、医療保険での訪問リハビリは確実に増加する可能性が高い。

以下にその根拠と方法について提案する。

まず、これからの介護保険の認定者は今まで以上に厳しく精査される。

今までは要支援1・2だった方も厳しく精査され、非該当になる方も増える事が予測される。

介護保険のリハビリの場合、非該当になった時点で、サービスの継続が困難となるが、当該医療保険の医師が往診を行っている場合はどうだろうか?


月に1回以上往診しており、患者の運動機能及び日常生活動作能力の維持及び向上を目的とされれば、医師の指示のみで訓練を実施し、算定出来る。


この要件は介護保険に比べ、
開始に至るまでの過程が少なく、医師の指示があれば、すぐに提供できる点が強みといえる。


在宅で療養していて、往診が必要な人は病状の重篤差に比例するものではなく、個々のケースで判断せざる負えない。


特に呼吸器系の疾患がある利用者は病状が比較的重度な場合でも、基本動作は比較的高く、介護度が低く判定され易い傾向にある。調査の結果次第では、介護に関する手間が少なく、非該当と判断されるケースも少なくはない。

 

医療保険での訪問リハビリの拡充を図りたい訪問リハビリの療法士は医師と協議し、医療保険での訪問リハビリについて理解を深め、今後、介護保険を卒業する利用者のセーフティーネットとして、医療保険のリハビリを試みるのは必要な考え方だといえる。



今一度、関係職種の方は算定要件と留意事項について理解を深めてもらえればと思う。


C006 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料(1単位

1 同一建物居住者以外の場合 300点

2 同一建物居住者の場合 255点

注1 1については、在宅で療養を行っている患者(当該患者と同一の建物に居住す る他の患者に対して当該保険医療機関が同一日に訪問リハビリテーション指導管 理を行う場合の当該患者(以下この区分番号において「同一建物居住者」という。) を除く。)であって通院が困難なものに対して、

2については、在宅で療養を行 っている患者(同一建物居住者に限る。)であって通院が困難なものに対して、


診療に基づき計画的な医学管理を継続して行い、

かつ、当該診療を行った保険医 療機関の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を訪問させて基本的動作能力若 しくは応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るための訓練等について必 要な指導を行わせた場合に、患者1人につき、1と2を合わせて週6単位

退院 の日から起算して3月以内の患者にあっては、週12単位)に限り算定する。

2 保険医療機関が、診療に基づき、患者の急性増悪等により一時的に頻回の訪問 リハビリテーション指導管理を行う必要性を認め、計画的な医学管理の下に、在 宅で療養を行っている患者であって通院が困難なものに対して訪問リハビリテー ション指導管理を行った場合は、注1の規定にかかわらず、1と2を合わせて、 6月に1回に限り、当該診療の日から14日以内に行った訪問リハビリテーション 指導管理については、14日を限度として1日4単位に限り、算定する。


3 在宅患者訪問リハビリテーション指導管理に要した交通費は、患家の負担とす る。




在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料の算定留意事項

 

(1)在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は、在宅での療養を行っている患者であって、疾病、傷病のために通院してリハビリテーションを受けることが困難な者

→必ず、
医師が往診している事。患者が病院に外来受診できる場合は算定出来ない。

又はその家族等患者の看護に当たる者に対して、患者の病状、患家の家屋構造、介護力等を考慮しながら、医師の診療に基づき、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を訪問させてリハビリテーションの観点から療養上必要な指導を20分以上行った場合(以下この区分において「1単位」という。)に算定する。


(2)省略

(3)省略

(4)在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料は、訪問診療を実施する保険医療機関において医師の診療のあった日から1月以内に行われた場合に算定する。(以下、省略)

→往診を1ヶ月毎に必ず行っている患者が候補となる。
訪問診療と診療で表現が異なる様に感じるが、訪問診療のあった日から1月以内という意味。

(5)指導の内容は、患者の運動機能及び日常生活動作能力の維持及び向上を目的として行う体位変換、起座又は離床訓練、起立訓練、食事訓練、排泄訓練、生活適応訓練、基本的対人関係訓練、言語機能又は聴覚機能等に関する指導とする。

(6)医師は、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士に対して行った指示内容の要点を診療録に記載する。
→リハビリ指示書は必要ない

(7)〜(11)省略

 

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