介護予防・総合支援事業において、いかにリハビリ職としての立場を確立させていくか?
リハビリ職の研修会や勉強会で良く耳にするキーワードになりつつある。
総合支援事業においては全国規模でも取り組んでいる市町村はまだまだ少なく、手探り状態だから一貫した方向性は定まっていない。
けれども、介護保険の抑制と存続の為にサービス提供者の競争を促しつつ、利用者のサービス利用を必要最小限にとどめていこうとする動きはどんどん加速していくと思われる。
地域ケア会議においても各専門職が被保険者の心身の状態から生活課題に至るまでを分析し、課題解決に向けた助言を行なう場である。
リハビリ職としては被保険者の残存能力を充分に発揮出来ているか?家事や掃除等で被保険者が出来そうな事は何か?どうすれば出来るのか?住宅改修や福祉用具の利用は必ず必要なのか?等、被保険者やその家族(介護者)の持っている能力や協力も考慮し、具体的な提案が求められている。
これらを複合的に分析し、イメージ出来るのはリハビリ職だけだといえる。
不必要だったり、過剰なサービスを無くし、残存能力を活かせるマネジメントを行う事が求められている。
①短い時間で情報を読み取り、気になる点に特化して助言を行うこと。
➁具体的な提案を心がけること。
③会議の場だけの提案では無く、定期的に連絡をとり、助言した事が行われているか?を確認し、再び助言していく事。

これらの点に留意していれば、ケア会議の雰囲気にも余裕が生まれ、助言を受ける側にとってもリハビリ職の存在を再認識してもらえると思う。