住まいの場の多様化に伴い、住み慣れた自宅ではなく、サービス付高齢者住宅(サ高住)や有料老人ホームに住まれている方の訪問リハビリのニーズも年々、増加傾向にある。

病院や企業等が運営母体の場合、多くがデイサービスやデイケアも併設している為、訪問リハビリの潜在的なニーズはあるものの、他のサービスが優先されるケースは多い。

住む場所が長年住んでいた所か年齢や介護の必要度に応じて支援が受け易い(又は、既存の場所では得られない付加価値がある)所かの違いであり、訪問リハビリの役割としては、「生活の再構築」である事に変わりは無い。

デイケア等の通所型サービスとは異なる訪問リハビリの強みとしては、職員との連携が図り易く、介助方法等が的確に伝えられる事や、住環境がある程度、整っている場合が多い為、整備や調整がし易い点がある。

また、生活リズムが把握し易い事からもADL/IADLに対しての介入も訪問リハビリにて積極的に行うべきといえる。

運営先によっては、介護保険の理念に則り、自立支援を意識した取り組みがなされている所も多いので、入居先での取り組みに参加する事が当面の目標になる事が多い。

注意点としては、入居者に対して一定以上の人数に訪問リハビリを行うと減算が生じる。

その点を除けば、1箇所の入居施設で複数名の入居者にサービスを提供出来るので、移動時間の節約等による療法士の負担は軽減される。

いかに訪問リハビリが有効かを多面的にアピールする働きかけが必要。