生活機能に関するリハビリテーションの実施場所の拡充によって、疾患別リハが医療機関外でも可能となる事で、積極的に居住施設系(有料老人ホーム/サービス付き高齢者向け住宅)においても、訓練を行うべきである。


居住施設での訓練が行える事で、病院リハの事業運営の面や患者・居住系施設のスタッフにおいてそれぞれにメリットがある事を挙げてみたい。



1.病院側のメリット

  • 病院勤務が主な療法士の場合、施設での生活に触れる機会少ない為、介護を受けながらの生活に基づいた計画が立てられる。
 
  • 退院先が施設の場合、介護の方法や訓練内容の指導が介護職員の為、理解され易い。
 
  • 居住系施設運営者との関係構築が出来ると、入院先として紹介を受け易くなる

2.居住施設側のメリット

  • 退院前から患者(利用者)の状態把握が可能。

  •  現状と今後の課題が明確になり、介護計画が立て易い。

  • 療法士の訓練内容を直接、見聞き出来るので、理解が深まる。


3.患者側のメリット

  • 入院費と居住費の2重の支払いが必要だが、早期の退院が可能となるかもしれない。
   →金銭面はモチベーションや精神の安定化に直結する!
  • 生活の場での訓練を行なう事で退院後の不安が減る。

  • 入院生活への飽和感が解消され、再び訓練への意欲が増す(はず)。



また、居住施設との連携が図れる事で、入院患者の紹介があったり、重度な患者でも居住施設の受け入れ体制によっては退院が可能となるケースもあるといえる。
地域包括ケアの土台作りとしても、病院と介護の連携が図れると思われ、今回の改定を最大限に活かす事が出来れば、収益の向上も図れると思われる。 
 

 

 
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