中医協から発出された、診療報酬改定の骨子を読んでいると、表題の様な不安感が込み上げて来た。


訪問リハビリにおいても、平成27年介護報酬改定にて居宅からの一連のサービス行為として、買い物やバス等の公共交通機関への乗降などの行為に関する訪問リハビリテーションを提供するに当たっては、訪問リハビリテーション計画にその目的、頻度等を記録するものとする。事が認められた。

それまでは訪問リハビリは自宅内での訓練が主であり、利用者の生活機能向上に資する訓練は基本的に認められていなかったという訳である。


訪問看護においては、訪問リハビリよりも以前に、訪問看護ステーションの屋外歩行については、H21年5月1日の介護保険給付Q&A(訪問看護)にてQ25 屋外でのリハビリは訪問看護のサービスとして認められるのかA 訪問系サービスは要介護者の居宅において行われるものであり、要介護者の居宅以外で行われるものは算定できない。ただし、居宅から屋外にかけて実施するリハビリテーションが下記の要件を満たす場合のみ、例外的に訪問看護サービスとしての算定が可能である。① 自立支援として利用者の生活機能の維持・向上を図ることを目的として実施するものであること。② 医師の具体的指示等、医学的判断に基づくものであること。③ 適切なケアマネジメントのもとで作成された訪問看護計画に位置づけられていること。 上記の事から訪問リハビリもやっと平成27年の介護報酬改定によって、生活機能への取り組みが認められたといえる。


憶測だが、訪問リハビリと訪問看護のサービス提供における頻度や事業所の数等の違いから、病院・診療所からの訪問リハビリは機能訓練が中心に取り組むものといった認識が強かったのかもしれない。



今回の医療報酬改定により回復期リハの人員の働く場所を確保する為にも、介護保険下での訪問リハビリや訪問看護事業所を立ち上げる。もしくは人員配置を強化する所が増える事が考えられる。



回復期リハにて早期に生活機能向上に資するリハビリテーションを実施するために、医療施設外での実生活を意識した取り組みが行われ、退院後は終了もしくは訪問リハビリに引き継ぐ取り組みが行われると、次の課題として訪問リハビリの必要性の有無について検証が行われるはずである。


そうなると、回復期リハからの訪問で充分事足りると判断がされれば、訪問リハビリ事業所の存在意義が認められなくなるのではないだろうか…?